設備投資面で長らく停滞していた我が国紙パルプ業界も、最新の大型マシンが相次いで稼働する一方、バイオマスボイラーを含む各種のエネルギー転換投資が活発化しています。

また古紙配合率の乖離問題を機に、古紙パルプ配合率の新しい検証制度と再生紙の表示方法がスタート。

紙パルプ企業を取り巻くこうした大きな変化により、設備・資材のサプライヤーはもとより、製紙原料商や紙流通企業も新たな対応を求められています。

塗工紙分野における能力増強投資、古紙パルプ問題での新たなルールづくりなど、日本の紙パは一見、固有の国内事情によって動いているように捉えられがちです。

しかし巨視的に見れば、我が国の製紙産業が抱える課題はここ数年、欧米の大手紙パが取り組んできた体質転換戦略と基本的には同じ流れの中にあります。

設備投資が単なる生産能力増強のみを目的としていた時代から、最新設備の導入を契機に原燃料・資材の調達・購買方法から生産・加工・仕上はもちろん、完成品の輸送・販売システムに至るまでの全サプライチェーンを見直し、最適化によるコストセーブとクォリティアップを図ること──設備投資の主眼はここにあります。

併せて工場現場においてもコンプライアンス体制を確立することの重要性が明らかになっており、それを検証するツールとしてハード・ソフト両面でのキメ細かい投資も求められています。

これらの最終目的が、低成長下の国内にあって持続的な成長を確保することと同時に、ますます一体化・緊密化する世界（とりわけアジア）の市場において勝ち抜くことであるのは言うまでもありません。

紙パ業界がディーラーやサプライヤーに対し“適価で質の良いもの”を求めるニーズに変わりはありませんが、近年は各種資材や設備機器単体に対する評価ばかりでなく、その企業が介在することにより、いかなる付加価値がもたらされるのかを重視する傾向にあります。

紙パ業界にとって、ディーラーやサプライヤーもまた“選択と集中”の時代に入っています。

紙パ業界の以上のような観点から、ディーラーやサプライヤーを選択する際の指針になるような書として『タイムス データブック 2009』を刊行しました。

紙パ企業を取り巻く全チェーンから最適なディーラー、サプライヤーをセレクトできるよう、選定の担当者が常に手元に置いて活用できるような体裁としました。